日本頭痛学会

HOME << 医師・医療従事者の方へ << 頭痛研究のトピックス

理事長挨拶
topics&information
ニュースレター
学会概要・組織
入会案内
頭痛学会誌
頭痛ガイドライン
国際頭痛分類
医師・医療従事者の方へ
会員専用ページ
一般の方へ
研修医・医学生へ
Link
サイトマップ
Fremanezumabによる慢性片頭痛予防治療効果

Silberstein SD, et al. Fremanezumab for the preventive treatment of chronic migraine. N Engl J Med 2017;377:2123-2122.

 

慶應義塾大学神経内科
企画広報委員
柴田 護

【目的】

 FremanezumabはCGRPに対するヒト化モノクローナル抗体であり、現在その片頭痛予防効果が大規模臨床試験で検討されている。 本論文では、片頭痛の中でも一般に難治性である慢性片頭痛に対する同薬の有効性と安全性が検討されている。

【方法・結果】

  第III相臨床試験のもとで、患者は2016年3月~2017年1月まで9か国の132の施設でリクルートされた。 対象者はICHD-3βに記載された慢性片頭痛の診断基準を満たす18~70歳の頭痛患者とした。片頭痛予防薬1剤は併用可能とした。 ランダム化二重盲検で3群に1:1:1の割合で割り付けされた。3ヶ月に1回Fremanezumab投与群 (fremanezumab-quarterly group: FQ群)では675 mg皮下注後に4および8週後はプラセボが投与された。 毎月Fremanezumab投与群 (fremanezumab-monthly group: FM群)では675 mg皮下注後に、4および8週後に225 mgが投与された。 プラセボ群では同じタイミングで全て液量を合わせたプラセボが皮下注投与された。一次評価項目は「月当たりの頭痛を認めた平均日数のベースラインからの変化」とした。 なお、「頭痛を認めた日」とは頭痛が4時間以上持続し頭痛重症度のピークが中等度以上であった日、あるいは頭痛重症度や持続時間を問わずにトリプタンあるいはエルゴタミン製剤といった片頭痛特異的急性期治療薬が使用された日と定義した。二次評価項目は、「月当たりの片頭痛を認めた平均日数のベースラインからの変化」、「月当たりの頭痛を認めた日数が50%以上減少した患者の割合 (%)」、「最初の薬剤投与後12週間における急性期頭痛治療薬を用いた月当たりの平均日数のベースラインからの変化」とした。1130名の患者が登録され、376名がFQ群、379名がFM群、375名がプラセボ群に割り付けられた。 ベースラインの月当たりの頭痛を認めた平均日数はそれぞれ13.2 ± 5.5、12.8 ± 5.8、13.3 ± 5.8日であった。 一次評価項目に関しては、FQ群で-4.3 ± 0.3、FM群で-4.6 ± 0.3、プラセボ群で-2.5 ± 0.3日であり、FQ群とFM群での変化量はプラセボ群に比較して有意な差を示した (P < 0.001)。 二次評価項目である「月当たりの片頭痛を認めた平均日数のベースラインからの変化」については、FQ群で-4.9 ± 0.4、FM群で-5.0 ± 0.4、プラセボ群で-3.2 ± 0.4日であり、FQ群とFM群での変化量はプラセボ群に比較して有意な差を示した (P < 0.001)。 「月当たりの頭痛を認めた日数が50%以上減少した患者の割合 (%)」に関しては、FQ群で38%、FM群で41%、プラセボ群で18%であり、FQ群とFM群はプラセボ群に比較して有意に高値を示した (P < 0.001)。 「最初の薬剤投与後12週間における急性期頭痛治療薬を用いた月当たりの平均日数のベースラインからの変化」はFQ群で-3.7 ± 0.3、FM群で-4.2 ± 0.3、プラセボ群で-1.9 ± 0.3日であり、FQ群とFM群での変化量はプラセボ群に比較して有意な減少を示した (P < 0.001)。 有害事象に関しては、注射局所の皮膚反応がプラセボで40%に対して、FQ群で47%、FM群で47%であった。痛みの発生は3群で同程度であったが、硬結と紅斑は実薬投与群で有意に高率に認められた。 その他、肝機能異常が一部の患者に認められた。 Fremanezumabに対する抗体産生はFQ群の2名に認められた。

【結論・コメント】

  Fremanezumabに関しては既に第IIb相試験で慢性片頭痛に対する効果と安全性が確認されたが、本研究ではより多くの患者の検討によっても同様の結果が得られたと言える。 また、本研究により3ヶ月に1回の抗体投与でも慢性片頭痛に対して有意な臨床効果が得られることが明らかとなり、治療にかかるコストを低減出来る可能性を示唆している。